【2025年版】従業員が守るべきサイバーセキュリティのベストプラクティス10選

テクノロジーはかつてないスピードで進化しており、それに伴ってサイバーセキュリティの脅威も増大しています。サイバー犯罪者のハッキングやデータ侵害などのリスクからビジネスを守るには、従業員がサイバーセキュリティのベストプラクティスに従うことが非常に重要です。結局のところ、従業員が最初の防衛線になるのです。

そこで本記事では、従業員のための重要なサイバーセキュリティのベストプラクティスを10個見ていき、今日企業が直面する最も一般的な脅威についてお話します。これで、何に注意すべきかが正確にわかるでしょう。

ただその前に、サイバーセキュリティのベストプラクティスに関する重要なポイントを見てみましょう。

企業にとってのサイバーセキュリティの脅威とは

今日のテクノロジーを考えると、あらゆる業界の企業が複数のサイバーセキュリティの脅威に直面しており、その脅威には、データ侵害からソーシャルエンジニアリングの手口まで、あらゆるものが含まれます。

データ侵害

データ侵害は、権限のない第三者が機密のビジネスデータにアクセスすることで発生します。そしてこのような侵害は、コストがかかり、復旧が大変になる場合があります。

IBM の「Cost of a Data Breach」レポートによると、企業の83％がデータ侵害に遭い、場合によっては複数回経験することになります。ちなみにアメリカにおけるデータ侵害の平均コストは944万ドルに上り、世界平均を500万ドルも上回っています。

ランサムウェアとソーシャルエンジニアリング

ランサムウェアは、重要なデータにアクセスできなくなってしまうマルウェアの一種です。サイバー犯罪者は通常、フィッシング詐欺を通じてアクセス権を獲得し、アクセスの回復に身代金を要求します。そして2022年には、世界中で4億9,333万件のランサムウェア攻撃がありました。

ランサムウェアは、おとり捜査、ビッシング（音声フィッシング）、口実工作など、数多くあるソーシャルエンジニアリングの手口の1つに過ぎず、その手口は、従業員を騙して機密情報を漏えいさせるので危険です。

拡大するデジタルランドスケープ

今日の企業は、IoT（モノのインターネット）、クラウドサービス、AI（人工知能）などのイノベーションを活用して、効率を上げたり消費者の需要に応えています。こうした進歩は極めて重要である一方、サイバー攻撃の侵入口が増えるなど、セキュリティ上の新たな課題も生じています。デジタル環境が拡大し続ける中、アクセス制御の管理はますます複雑になっているのです。

関連記事（英語）：What is a brute force attack and are you at risk?（ブルートフォース攻撃とは：あなたは大丈夫ですか？）

従業員のためのサイバーセキュリティのベストプラクティス10選

上記の脅威は、組織を守らないといけないリスクのほんの一例に過ぎません。そしてそのためには、まずチームと協力して、以下のサイバーセキュリティのベストプラクティスを実施すべきです。

#1. 強力なパスワードを作る

パスワードは、ビジネスデータとそれを悪用しようとする人々との間に立ちはだかります。だからこそ、推測が不可能な複雑なパスワードを開発することが重要なのです。

では、強力なパスワードとはどのようなものでしょうか？それは少なくとも12文字、できれば16文字以上の長さで、小文字と大文字の両方を含むものです。また、特殊文字（「#」、「！」など）も含めましょう。それから、氏名や生年月日などの個人情報の使用は避けましょう。

強固なパスワードを簡単に作成したい場合は、TeamPassword のパスワード生成機能が便利です。ぜひお試しください！

パスワードを覚えておかないといけない場合は、パスフレーズを作成してみてください。

#2. パスワードマネージャーを使う

複雑なパスワードの設定は、データ保護の第一歩に過ぎません。それに加えてパスワードマネージャーも導入すべきです。パスワードマネージャーは、認証情報の作成、保存、共有、管理に使われるツールのことをいいます。

例えば、TeamPasswordを使えば、すべてのログイン情報を一元的に保存・管理できます。これにより、従業員はセキュリティを犠牲にすることなく、必要なアプリやサービスに簡単にアクセスできるようになります。

さらに、TeamPassword を使うと、誰がどの認証情報にアクセスできるかのコントロールや、2FA（2段階認証）によるセキュリティ層の追加を簡単に行うことができます。

#3. 暗号化されていないパスワードを共有しない

従業員は、暗号化されていないパスワードをメールやショートメール、などの方法で共有することを控えるべきです。このような方法で送られたパスワードは、簡単に漏洩する可能性があり、例えば、メールアカウントは比較的ハッキングしやすく、それでサイバー犯罪者は中間者攻撃（man-in-the-middle attack）を使ってメールやメッセージの傍受をこなしていることが知られています。

そのため、従業員はメールなどの代わりに、暗号化されたパスワードマネージャーを使って認証情報を共有すべきです。例えば AES 256 ビットで暗号化されたボールト（保管庫）だと、攻撃者はマスターパスワードでアクセスできないようになります。

#4. 多要素認証を有効にする

MFA（多要素認証）で、従業員は複数の方法を使って身元を確認することが求められます。例えば、パスワードを入力した後、従業員はアプリを使って認証し、デバイスにショートメールで送られた OTP（ワンタイムパスワード）を入力する必要することが求められます。

MFA を使えば、第三者がパスワードにアクセスしたとしても、他の手順を踏まないとアプリやサービスにアクセスすることはできません。また、Microsoft によると、MFA を導入することで、アカウントへの攻撃を９９.９％防ぐことができるとのことです。

#5. 不審なメールやリンクを避ける

サイバー犯罪者がよく使う詐欺のひとつにフィッシングがあります。これは、詐欺師がメールやショートメールを送りつけ、情報を提供させるというものです。そして残念なことに、フィッシング詐欺の手口は巧妙化しています。

例えば、従業員が「認証情報が漏洩した」というメールを受け取り、偽の Web サイトを使ってログインするよう促されることがあります。そこで従業員が情報を入力すると、詐欺師はその情報にアクセスできるようになります。

このようなフィッシングメールがどのようなものか、従業員は知っておく必要があります。例えば、フィッシングメールは、スペルミスが多く、受信した従業員宛てになっていないことがあります。また、クリックするリンクやダウンロードする添付ファイルが含まれていることもあります。

フィッシング詐欺を防ぐには、従業員は不審なメールやショートメールを開いたり、見知らぬリンクをクリックしたりしないことです。

さらに読む（英語）： What to Do If You've Been Hacked: An In-Depth Guide（ハッキングされたら：詳細ガイド）

#6. VPN を使う

自宅や外出先からリモートで仕事をする従業員がいますか？もしいたら、彼らがビジネスアプリケーションやサービスにアクセスする際に VPN を使っていることを確認するといいでしょう。

VPN（仮想プライベートネットワーク）で、従業員のデバイスと自身のネットワークとの間に安全で暗号化された接続ができます。

VPN は、デバイスとネットワーク間で共有されるビジネスデータを暗号化し、（公衆インターネット接続を使っている場合でも）そのプライバシーを保護しまます。その結果、ビジネスデータは不正アクセスから守られます。

#7. 技術的なアップデートを無視しない

やることリストにたくさんの項目がズラッと並んでいたら、「お使いのデバイスはアップデートが必要です」というポップアップが表示されても「後で行う」を押してしまいがちですが、従業員は技術的なアップデートを絶対に無視すべきではありません。デバイスのアップデートの多くには、デバイスの保護に不可欠なセキュリティパッチが含まれています。

社内で使っている携帯電話であれ、ノートパソコンであれ、アップデートがあればいつでもインストールすべきです。

#8. ウイルス予防に努める

コンピュータのウイルスには、マクロウイルスから常駐型ウイルスまで、あらゆる形や大きさのものがあり、残念ながら、どれも重要なビジネス情報に悪影響を及ぼす可能性があります。

ウィルスの深刻さを理解するには、過去の攻撃を考えてみましょう。例えば、悪名高い ILOVEYOU ウイルス（メールに添付された「LOVE-LETTER-FOR- YOU.TXT.vbs」という書類をユーザーがクリックすることで感染するマルウェア攻撃）は推定100億ドルの被害をもたらしました。

この最善策はウイルス対策であり、従業員は、業務データへのアクセスに使うデバイスすべてにウイルス対策を施さないといけません。ウイルス対策ソフトウェアで、ウイルスが定着する前に、ウイルスの予防、検出、駆除できるようになります。

#9. ファイアウォールで保護する

インターネットに接続できるデバイスは、どれもハッカーがデータにアクセスするのに使える潜在的な入口になり得ます。そこでファイアウォールの出番です。

ファイアウォールは、組織のプライベートネットワーク上の送受信トラフィックを監視することで、データを保護し、それで設定したセキュリティルールに基づいてトラフィックを許可または拒否します。

企業内だけでなく、リモートの従業員にもファイアウォールが導入されるべきです。これにより、データがどこからアクセスされても確実に保護されます。

#10. 不審物を見かけたら知らせる

従業員は日々の業務に追われています。不審なメールを受信し、パスワードを共有し、アプリを使っているのは彼らであり、潜在的なサイバーセキュリティのリスクを発見する可能性が高いのも彼らです。

従業員が潜在的な脅威を察知したら、すぐに発言できるようにしましょう。例えば、不審なメールを受け取ったり、チームのメッセージングアプリでパスワードが共有されていることに気づいたら、従業員に警告するように言っておきましょう。

雇用主はサイバーセーフティの確保に従業員をどのように教育すべきか

サイバー脅威に対する防御の第一線は従業員ですが、警戒を怠らないために必要な知識とツールを従業員に提供できるかどうかは、雇用主にかかっています。従業員向けのサイバーセキュリティトレーニングは、新たな脅威や最新のベストプラクティスについてチームに情報を提供し続けるために非常に重要です。

継続的な保護を確保するには、毎月または四半期ごとにサイバーセキュリティのトレーニングセッションを開催することをお勧めします。このようなセッションでは、パスワードのセキュリティやフィッシング詐欺の認識から MFA（多要素認証）の重要性まで、あらゆることを取り上げるといいでしょう。

定期的なコミュニケーションも重要です。セキュリティインシデントやサイバーセキュリティのプロトコルの変更を共有することで、チームに最新情報を提供しましょう。これにより、警戒を怠らず、ベストプラクティスに従うことの重要性が強化されます。

また、日々の業務にサイバーセキュリティのヒントを取り入れることで、意識を維持することもできます。従業員向けに最新のサイバーセキュリティのベストプラクティスを記載したメールマガジンを配信したり、ミーティングの数分間を新たな脅威や迅速なヒントについて話し合う時間に充てることを検討してください。

従業員のサイバーセキュリティ トレーニングを日常業務の一部にすることで、チームが積極的に行動し、潜在的な脅威に十分対応できるようになります。

関連記事：脅迫メールの正体とその手口

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• AES 256 ビット暗号化：パスワードはすべて、業界をリードする AES 256 ビット暗号化で保存されていることから、潜在的な侵害から機密情報が安全に守られる。
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